洗濯している間、PowerBookG4でインターネット—–サンフランシスコ市にあるコインラインドリーを撮影した一枚の写真。AERA 06.1.23によると、サンフランシスコ中心部ユニオンスクエア一帯は無料Wi-Fi(無線インターネット)エリアになっている。
ラップトップを開いてボタンひとつで54Mbpsのブロードバンド。そこへ拍車をかけるように、サンフランシスコ市長は、「市内全域無料Wi-Fi計画」を発表した。この事業の運営をささえるべく名乗りあげている企業は、グーグルをはじめ26社。
自腹を切る企業もあれば、広告収入モデルを構築して無料運営をめざす企業もある。いずれにせよ、インフラを商売にしてしない。「とにかく”情報(=インターネット)”にアクセスさせよ。さもないと我々のすばらしいコンテンツを使ってもらえないじゃないか」といった口吻がただよう。
このあたり、無学をさらし恥を知らずに放言してしまえば、ハードウェアとインフラを背骨とする日本とくらべてみると、その解はいくえのレイヤーがあるようでおもしろい。
話を変える。ITProの、自治体から個人まで運営主体も様々、各地で芽吹く「地域SNS」という記事に目がいった。
自治体初のSNSとして話題になった八代市の「ごろっとやっちろ」は12月末時点で登録会員数が1800人を超え、そのうち8割が地元市民だという。八代市行政管理部情報推進課主任の小林隆生氏は「最近ではSNS内に『ごろっと盛り上げ隊』というコミュニティが自発的に組織されたり、子育てや食べ歩き活動も活発になってきている」と状況を報告した。
地域SNSとNPOや医療のかかわりを愚考すると、自立への鼓動が聞こえてきそうだ。それは凜としたかたちであろうかとわくわくするし、温故知新の香りたつ。
この鼓動をより力強くうたせるには、ナマな言い方をすれば、税制を今よりもフランクにしてもいいのではないか。特に、寄付金控除がその先端にある。ナマごみ臭くて申しわけない。
以下、戯れ言でくくる。サンフランシスコ市の計画と地域SNS、国情が違い、益に対する構えを異にせよ、何かしらつながる地下水脈があるようでならない。サンフランシスコ市の技術・情報サービス部門担当ディレクターのクリス・ヴェイン氏のコメントに快なる哉。
「階層にかかわらず、ネットで情報にアクセスする権利は、もはや基本的人権のひとつです。水、電気レベルですね。もちろんWi-Fiだけでなく、低所得者層向けに、コンピューター購入のための融資制度も同時に立ち上げます」